イラク出身の中東問題専門家Ｂ氏宅の電話が鳴った。駐オーストリア韓国大使館の外交官からの電話だ。「是非とも、今回のテロ事件の背景について、食事しながら聞きたい」という。中東地域やイスラム教国の地域でテロが発生するたびに、電話をかけてくる外交官だ。
　イエメン東部の観光地シバームで今月１５日、４人の韓国人旅行者が自爆テロの犠牲となった。事件調査のため現地入りした韓国調査団も１８日、自爆テロ攻撃を受ける寸前だった。
　Ｂ氏はもちろん快諾した。韓国外交官がウィーン居住の自分から期待しているテロ情報がどの程度のものかを知っていたからだ。
　Ｂ氏は早速、事件を報じるアラブ系メディアやサイトをフォローし、「韓国人を特定としたテロ事件ではない」と断定。その上、「アルカイダがイエメンに結集しだした兆候がある」というテロ分析を付け加えれば、それで仕事は終わりだ。念のために、駐オーストリアのイエメン大使に電話してその見解を取材した。
　今回のテロ事件についてはロイター通信など世界の通信社が既にかなり詳細に流しているが、韓国外交官は現地の中東専門家から直接入手した情報、という付加価値を喜ぶという。だから「韓国人を狙ったテロ事件ではないが、韓国人はイエメンなど危険地域に旅行することは避けるべきだ」という警告を付け加えるという。
　上記の内容は、Ｂ氏が韓国外交官と会食する前日、当方に語ってくれたものだ、
　ちなみに、米国内多発テロ事件以降、海外駐在の韓国大使館でも北朝鮮外交官の動向だけではなく、テロ関連情報の収集を担当する外交官が常駐している。