ドイツ駐在の知人記者が久しぶりにウィーンの国連記者室を訪ねてきた。そこでドイツの近況について聞いてみた。話は自然、金融危機の影響になった。
　「ドイツでは既に実体経済に影響を及ぼしている。連日、企業の労働者解雇ニュースが流れている。国民の最大の関心事は目下、職場の確保だ」という。
　欧州の中でもドイツ企業は一般的に給与体系が良く、国民は休暇には外国旅行に出かける余裕があった。有給休暇は３０日間余り保証され、病気になれば最大６週間の休暇が取れる。労働条件は至れり尽せりで、「ドイツは労働者の天国」といわれる所以だ。
　ところが、それも次第に怪しくなってきたという。「１年前は風邪をひけば、１週間余り、病気休暇をとっていた労働者がここにきて病欠を避け、無理しても出勤するようになってきた。１週間も病欠すると、職場を解雇される恐れがあるからだ」という。
　当方が「これは米国発の金融危機がもたらしたポジティブな影響かもしれないね」と同意を求めると、知人はニヤニヤしながら、「話は続きがある。ドイツの自動車産業をみればいい。労働者が風邪で鼻水をたらしながら仕事に励んでも、会社側は余り喜ばない。売れない車を大量に生産しても会社の利益になるどころか、損失が拡大するからだ」という。
　会社を休めば解雇を心配し、無理して職場に出ても上司から歓迎されない。ドイツの自動車産業に働く労働者の現状はそのような状況だというのだ。