2015年05月 : ウィーン発『コンフィデンシャル』

2015年05月

2015年05月21日06:00

カテゴリ: 日常雑感

水素、ヘリウム、そして……

　宇宙の形成プロセスを振り返ると、ビックバーンから飛び出した莫大なエネルギーから水素、それからヘリウム、そして様々な素粒子、原子、分子が生まれ、星が誕生していったという。インフレーション論によれば、宇宙は今日も膨張を続けている。最も興味深い点は、宇宙に広がった最初のエネルギーは完全に消え失せることなく、形態を変えながらも今も存在し続けているという事実だ。

　火葬したとしても、自分という存在、厳密にいえば、自分を形成してきた原子や分子は完全には消滅しないという。極言すれば、人間は一旦存在した以上、完全にはゼロ（無）になれないのだ。死ねないのだ。
　宇宙物理学者はさまざまな器材（ハッブル望遠鏡など）を駆使して、宇宙形成時の重力波、ニュートリノなどを追跡している。宇宙形成初期の物質が今、自分の体を通過しているかもしれないのだ。

　ところで、人間の肉体を通過する物質が突然、その出自を想起し、その能力を発揮したとすれば、どうなるだろうか。２１世紀に生きる人間の中に、何十億年前の宇宙形成史がその姿を垣間見せるかもしれない。インスピレーションはそのような過去の記憶が覚醒した瞬間のことではないか。

　チベット仏教の輪廻思想はひょっとしたら、昔々亡くなった人間の残滓が彷徨った後、ひょんなことから地球の人間の肉体に降臨し、その意識を目覚めさせた結果ではないだろうか。「自分は１０世紀に生きていた王様だ」と主張する人がいる。それは１０世紀に生きていた王様の何らかの残滓が２１世紀に生きている人間に舞い降りてきた結果かもしれない。

　霊的現象もひょっとしたら、宇宙に彷徨う無数の意識を有する元素がひょんなことから地上の人間に降臨して顕現した時の現象かもしれない。地上で生きてきた人間は完全に無にはなれない。何らかの残滓が宇宙に彷徨っている。その残滓が当方の洋服についたとしても不思議ではないし、毎晩、台所に現れてくる幽霊は意識をもつ元素たちの姿かもしれない。

　当方の体を形成する元素には必ずや数世紀前に生きていた人間の残滓が含まれている。その中には、イエス降臨前の時代の人間もいるかもしれない。当方の記憶は当方独自の個人史だけではなく、当方の肉体を形成している元素の歴史が潜んでいるはずだ。当方の中に当方が体験したことがない過去の歴史が潜んでいることになる。

　なぜ、こんな荒唐無稽な話を書くのか、と聞かないでほしい。政治的テーマのコラムを書くのが疲れたからではない。当方の右手を形造っている意識を有する元素たちが自己主張を始めたからだ、と説明しておこう。

　当方は今、意識ある元素たちの自己主張に必死に抵抗しているところだ。自己防衛本能とは、過去のさまざまな意識と記憶を有する元素たちの支配に対して、生きている人間のレジスタンスだ。

　宇宙とその形成史を考えていると、当方の思考が地上の世界から浮上し、宇宙の果てに飛び散ってしまいそうになる。意識の中に宇宙の吐息が伝わってくる。人間を“小宇宙”というのはそのためだろう。

2015年05月20日06:00

カテゴリ: その他

自殺が絶えない時代の「生きる知恵」

　精神分析学の創設者ジークムント・フロイト（１８５６～１９３９年）は人間には死への本能があるという。タナトスと呼ばれる衝動だ。その衝動の有無は分からないが、自殺する人は絶えない。自殺する前、その人は通常、絶望している。その絶望をもたらす誘因に時代の影響が色濃く反映してくるのはやはり避けられないだろう。

　最も考えられる誘因は健康問題と共に、経済的理由だ。食べることができない、借金を返済できない、子供を養えない、といった理由だ。最近では、金融危機下にあるギリシャで若い世代の失業者が増加しているが、同時に、自殺者が急増している。ギリシャが２０１１年、財政危機を受けて緊縮策を実施した後、同国内の自殺者がそれ以前と比べ３５・７％増加したという調査結果が米国とギリシャの研究チームによって発表されたことがある。

　海外反体制中国メディア「大紀元」（１月３０日）によると、中国当局は党幹部の自殺や不審死などのデータを収集しているという。「共産党の人事を担当する中央組織部は今月初め、２０１２年１１月の第１８回党大会以降、不自然な死を遂げた党幹部らの状況を報告するよう地方当局に求めた」というのだ。習近平国家主席のラッパの音とともに開始された反腐敗キャンペーンの影響を受け、党幹部たちが自殺や不審な死を遂げているというのだ。「大紀元」によると、昨年１月から９月までに３９人の党幹部が自殺したという。

　キリスト教や仏教など宗教界では、自殺は許されない。与えられた命を自ら断つことは、命を与えてくれた神を罵倒することにもなるからだ。だから、一昔までは、神父の自殺など考えられないことだった。しかし、神を信じる神父や牧師の自殺が報じられる世の中となってきたのだ。
　
　イタリア北東部のトリエステのローマ・カトリック教会の神父が昨年１０月、自殺した。神父の所属する司教区の話によると、神父は１３歳の少女に性的虐待を行ったことを司教に告白した直後、自殺したという。性犯罪を犯した若き神父が罪の痛みに耐えきれなくなって、自ら死を選んだというのだ（「一人の神父の『罪と罰』」２０１４年１１月１日参考）。ちなみに、日本でも最近、１人の牧師が自殺している。聖職者に従事する神父や牧師が神の存在を信じないと堂々と告白する時勢だから、聖職者の自殺はもはや珍しいことではないのかもしれない。

　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、世界で１日平均、約３０００人が自殺している。自殺者数では人口大国の中国が最も多く１０万人以上。人口１０万人に対する自殺率ではリトアニア、ベラルーシ、ロシアなどの旧ソ連/東欧諸国が久しく上位を占めてきた。旧ソ連・東欧の共産政権時代では自殺はタブー・テーマだった（「ミス・ハンガリーはなぜ自殺したか」２００６年１２月１３日参照）。最近では、韓国の自殺率が高い。

　自殺の話をする時、当方は数年前、スーダン出身の国連記者から聞いた話を紹介する（スーダンと『自殺』の話」２００７年６月５日参考）。なぜならば、その話の中に、自殺予防策が含まれていると確信するからだ。スーダンでは自殺はほとんどない。スーダンは欧米社会では考えられない「自殺の無い国」なのだ。

　スーダン人記者は「恋に破れた青年が自殺を考えながら森の中を歩いていた。すると、森の近くに住む叔父が彼を見つけて話し掛けてきた。青年は自殺できなくなった。青年の周囲には叔父、叔母など親戚が多数住んでいたからだ。そもそも独り住まいのスーダン人なんて、ほとんどいない。親戚や家族と一緒に生活している。食事も１人で食べることはない。だから、独り寂しく悩み、そして自殺を準備する、といった贅沢なことはわが国では出来ない」と語っている。

　スーダン人記者の話から、自殺予防の最強対策は、やはり「家庭の絆」ということが分かる。その「家庭の絆」が崩壊すれば、堤防のない河のようだ。大雨に襲われれば、住居が流されてしまうように、人生で危機に直面した時、人は容易に最悪の道を選択してしまう。家庭が崩壊している欧米社会で自殺が絶えないのは当然の結果ともいえるわけだ。

　しかし、時代の振子は元に戻らない。少子化が進み、大家族制の復興をもはや期待できない今日、東京にスーダンの社会を作ることは夢物語だ。それではどうしたら「家庭の絆」を維持し、強めることができるだろうか。幸い、インターネット時代の到来で都会に住んでいても田舎の実家と容易に連絡が取れ、話すこともできる。コミュニケーションの手段は存在する。もちろん。「家庭の絆」だけではない。相互援助のソーシャル・ネットワークの構築も重要だろう。人は一人では生きていけないのだ。

2015年05月19日06:00

カテゴリ: 中国

「中国には十分な空間がある」

　中国習近平国家主席は１７日、訪中のケリー米国務長官に、「太平洋には米国と中国２カ国を受け入れるのに十分な空間がある」と述べ、南シナ海を含むアジア地域の覇権を米国と分かち合う２大国構想を表明したという。

　習近平主席の発言を読んで、「太平洋は確かに広大だが、中国も１０億人以上の国民を養うことができる広大な領土を有している」と思い出し、習主席の発言に倣って、「中国には十分な空間がある」というキャッチフレーズが浮かび上ってきた。

　中国は多民族国家だが、中国共産党が政権を掌握して以来、独裁政権を維持してきたことは周知の事実だ。その中国が南シナ海の海洋権益をめざし、スプラトリー（南沙）諸島で人工島建設を進め、東南アジア諸国から懸念の声が上がっている。中国の覇権主義に対して、日本や米国は度々警告を発してきたが、中国側は、「南シナ海はわが国の影響下にある」と主張し、その覇権をこれまで繰り返し表明してきた。

　中国側の覇権主義に警告するという意味から、ケリー米国務長官が習近平主席に、「太平洋だけではなく、中国にも（米中２カ国を受け入れるのに）十分な空間がありますね」と述べたとすれば、北京政権は、「米国がわが国に戦争宣言した」と受け取り、パニックに陥ったかもしれない。

　中国は実際、広大な領土を有している。民族も多彩だ。韓族のほか、ウイグル族、モンゴル族など多数の少数民族を抱えている。ただし、中国の経済発展の恩恵は北京、上海、広州など一部の地域に傾き、まだまだ未開発地が少なくないことも現実だろう。

　ここにきて中国共産党にも陰りが見えてきた。共産党から脱退する数が先月１４日、ついに２億人を超えたのだ。海外の反体制派メディア「大紀元」は、「中国共産党から『脱党』に署名した中国人は１４日までに２億人を超えた。共産党が暴力で政権を奪い、独裁体制を敷いて６５年。１３億人は自由への抑圧や汚職氾濫、自然環境の悪化に苦しんでいる。脱党は、中国人の精神や道徳を共産党の束縛から解放し、自由を選択する１つの切符となっている」と報じている（「中国で来年『３退』総数が２億人突破」２０１４年１２月５日参考）。

　経済分野でも異変が見られてきた。貧富の格差が拡大し、裕福な党幹部たちの海外移住が急増している。もはや、１０年前の中国ではない。「大紀元」が４月２７日報じたところによると、「中央政府直轄の『中国兵器装備集団』の子会社が２１日、８５５０万元(約１６億４０００万円）の債券利息のデフォルトを発表、債務不履行に陥った初の中国国営企業となった」という。その前日には、広東省深セン市の大手不動産開発会社「佳兆業集団」が、５１６０万ドルの米国債利息が支払い不能になったという。一連のデフォルトは中国経済が危機にあることを示しているわけだ。

　中国共産党政権が南シナ海の覇権拡大に乗り出してきたのは、資源問題もあるが、それ以上に軍事的緊張を高めることで国内のさまざまな諸問題から目を逸らさせる戦略ではないか。そうであるならば、「中国には十分な空間がある」と警告を発することで、中華思想という「中国の夢」に拘る指導者を現実の世界に引き戻すのも外交の知恵だろう。実際、中国共産党政権は太平洋に目を向ける余裕などないのだ。

2015年05月18日06:00

カテゴリ: バルカン

バチカンは「奇跡」と霊現象が怖い？

　ローマ法王フランシスコは来月６日、ボスニア・ヘルツエゴビナの首都サラエボを訪問する。ボスニアといえば、死者２０万人、難民、避難民、約２００万人を出した戦後最大の欧州の悲劇と呼ばれたボスニア紛争（１９９２～９５年）を思い出す人が多いだろう。ボスニアはデイトン和平協定に基づき、「ボスニア・ヘルツエゴビナ連邦」と「スルプスカ共和国」（セルビア人共和国）に分かれこれまで統治されてきたが、セルビア系、クロアチア系、イスラム系の３民族の真の和平からは遠く、現状は「冷たい和平」（ウォルフガング・ぺトリッチュ元ボスニア和平履行会議上級代表）が支配している。その紛争の記憶が生々しいボスニアをローマ法王が訪問するわけだから、法王の安全問題が懸念されるわけだ。

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▲クロアチア系住民とイスラム系住民間を結ぶボスニアの「スタリ・モスト橋」（２００５年１１月、ボスニアのモスタル市で撮影）

　ところで、ローマ法王のサラエボ訪問では、フランシスコ法王が聖母マリアの再臨の地メジュゴリエを訪問するかどうかで注目されてきたが、バチカン放送独語電子版が１５日報じたところによると、サラエボの大司教ヴィンコ・プルジッチ枢機卿は記者会見で、「ローマ法王は聖母マリアの再臨の地を訪問する予定はなく、それに関連した話に言及する考えもない」と述べている。このニュースが流れると、多くのボスニアの信者たちは失望している（「『聖人』と奇跡を願う人々」２０１３年１０月２日参考）。

　ボスニアの首都サラエボ西約５０キロのメジュゴリエで１９８１年６月、当時１５歳と１６歳の少女に聖母マリアが再臨し、３歳の不具の幼児が完全に癒されるなど、数多くの奇跡が起きた。１０００万人以上の巡礼者がこれまで同地を訪れているが、バチカンはメジュゴリエの聖母マリアの再臨を正式に公認していない。

　なぜ、フランシスコ法王はメジュゴリエを訪問しないのかについて、プルジッチ枢機卿は、「自分はメジュゴリエ調査委員会メンバーだから、詳細な内容を公開できない立場だ。調査結果は教理省に既に送られているから、そこで審議された後、法王がその結果を語るだろう」と説明した。
　前法王ベネディクト１６世は２００８年７月、「メジュゴリエ聖母マリア再臨真偽調査委員会」を設置。枢機卿、司教、専門家１３人で構成された同委員会が１０年３月に調査を開始している。

　バチカンは奇跡や霊現象には非常に慎重だ。イタリア中部の港町で聖母マリア像から血の涙が流れたり、同国南部のサレルノ市でカプチン会の修道増、故ピオ神父を描いた像から同じように血の涙が流れるという現象が起きているが、バチカン側は一様に消極的な対応で終始してきた。スロバキアのリトマノハーでも聖母マリアが２人の少女に現れ、数多くの啓示を行っているが、メジュゴリエと同様、公式には認定されていない。カトリック教会では「神の啓示」は使徒時代で終わり、それ以降の啓示や予言は「個人的啓示」とし、その個人的啓示を信じるかどうかはあくまでも信者個人の問題と受け取られてきた経緯がある。

　聖母マリア再臨地を実際訪問したオーストリアのカトリック教会最高指導者シェーンボルン枢機卿は０９年１２月、「メジュゴリエ現象は社会の平和に貢献する内容が含まれている。多くの若者たちが同地を訪れ、平和のために祈りを捧げ、病気が治ったり、回心者まで出ている」と報告し、同地には宗教的エネルギーが溢れていると証言している。
　メジュゴリエ公認問題が難しい背景には、バチカンの姿勢もそうだが、巡礼者へのケア問題で現地のフランシスコ会修道院と司教たちの間で権限争いがあるからだともいわれる。

　参考までに、日本人にも良く知られている聖母マリアの再臨の地は「ルルドの奇跡」と「ファティマの聖母マリア再臨」だろう。両者はバチカンから正式に「聖母マリア再臨の地」として公認され、信者たちの巡礼の地となっている。フランシスコ法王は２０１７年、ファテイマの聖母マリア再臨１００年を記念して、同地を訪問する予定だ。

　紛争前、サラエボは多民族共存のモデル都市であった。サラエボで冬季五輪大会（１９８４年２月）も開催された。ローマ法王のサラエボ訪問がどのような成果をもたらすか現時点では不明だ。フランシスコ法王のサラエボ訪問時には隣国から５万人以上の信者たちが集まってくると予想されている。

2015年05月17日06:00

カテゴリ: イスラム

“イスラム教のルター”はどこに？

　マルティン・ルター（１４８３～１５４６年）が１５１７年１０月３１日、教会の刷新を訴えた「９５カ条の議題」をヴィッテンベルク大学の聖堂扉に貼り出した。その瞬間、欧州の宗教改革の火が灯された。あれからまもなく５００年を迎えようとしている。ルターの宗教改革５００年を控え、プロテスタント教会ばかりか、ローマ・カトリック教会でもさまざまな記念行事が予定されている。

　ルターが宗教改革を実施した背景については、多くの読者は世界史で学ばれたことだろう。バチカン法王庁を中心としたキリスト教会が贖宥状（免罪符）を販売し、巨額な資金を集めるなど、当時の信仰は形骸化していた。教会の刷新を願い、バチカン中央集権に反対し、聖書に信仰の基礎を置くべきだと主張して立ち上がったのがルターたち宗教改革者だ。ルターは「人間は善行によって義となるのではなく、信仰で義とされる」と主張（信仰義認）、教会や修道院生活ではなく、信仰を土台とした生活の重要性を指摘した。その結果、欧州教会はカトリック教会（旧教）とプロテスタント教会（新教）に分裂していったわけだ。

　ここまで書いてきて、「イスラム教にはルターのような宗教改革者はどうして現れないのか」という不思議な疑問が湧いてきた。イスラム教は後継者に基づいてスンニ派とシーア派に大きく分かれているが、最後の預言者ムハンマドが語った内容をまとめた聖典コーランの基本的教えには相違はない。トルコのエルドアン大統領が「イスラム主義などは存在しない。存在するのはイスラム教だけだ」と主張し、イスラム教の普遍性を強調している。

　日刊紙プレッセのコラム二スト、クリスチャン・オルトナー氏は１５日付のコラムの中で、ソマリア出身の著名な政治学者アヤーン・ヒルシ・アリ（Ayaan Hirsi Ali）女史（オランダ元下院議員）の話を紹介している。女史はイスラム教が２１世紀の社会に合致し、受け入れられるための条件として、「５カ条の改革案」を提案している。

　それによると、①聖典コーラン逐語的解釈の中止、②シャリア中止、③来世を現世より重要視する世界観から決別、④精神的指導者のファトワー（勧告）宣布の権限廃止、⑤ 聖戦思想の破棄、の５カ条だ。オルトナー氏は、「これらが実行されれば、多くのイスラム教徒から『イスラム教ではない』と受け取られ、改革者は異教と酷評され、悪くすれば命も狙われる危険が出てくる」と考える。共産主義がその終焉前、「人間の顔をした社会主義」を標榜する共産党指導者が出てきたが、時間の経過とともに、その思想は消え失せていった。オルトナー氏は「イスラム教の基本的思想を排除すれば、そのイスラム教も『人間の顔をした社会主義』と同様の運命に陥ってしまうだろう」と予想している。
　
　当方も一人のイスラム教徒を知っている。彼はイスラム教の大刷新を主張し、人権の尊重から女性の権利、少数宗派の自由など、その考えは普通のキリスト教徒のそれに近い。彼は「オーストリア・リベラル・イスラム教」を創設して、イスラム教の改革を要求しているが、イスラム社会では少数派に過ぎない。それだけではない、彼はイスラム教根本主義者たちから脅迫状を受け取り、命すら狙われているのだ。

　コラムニストのオルトナー氏は、１４００年間、改革されなかったイスラム教が改革されるとは期待できない、という結論に到達している。通称アラブの春（アラブの民主化運動）もそうだった。結局はイスラム教根本主義勢力が勢いついただけだった。ちなみに、イスラム教の歴史を振り返ると、イスラム復興運動（サウジアラビアのワッハーブ派）も生まれたが、あくまで昔の良き時代への回帰思考であり、刷新ではない。

　２１世紀に入り、イスラム過激テロ組織「イスラム国」が出現、国際社会を震え上がらせている。イスラム教へのネガテイブなイメージは更に拡大され、イスラム・フォビアは席巻している。当方は、「考え方によっては、『イスラム国』の台頭がイスラム教の刷新の絶好の機会となる」とみている。なぜならば、「イスラム国」のイスラム教が本当のイスラム教ではないと、多くのイスラム教徒は考えているからだ。

　イスラム教が誕生して１４００年が経過する。イスラム教のルターが台頭してきても不思議ではない。危機の状況は新しい刷新の絶好の機会ともなるはずだ。改革の使命を担った人物が生まれてくるのを期待したい。

2015年05月16日06:00

カテゴリ: ドイツ

独でＮＳＡの産業スパイ活動浮上　

　当方はこのコラム欄でメルケル独首相を称賛するコラムを掲載したばかりだが、その「世界で最も影響力を有する女性」のメルケル首相が窮地に陥ってきたのだ。米国家安全保障局（ＮＳＡ）と独連邦情報局（ＢＮＤ）が連携してネット上の無数の個人情報を収集し、機密プログラムを駆使して産業スパイ工作などを行い、ドイツの国益に損害を与えていたこと、その事実をメルケル首相、最側近のトーマス・デメジェール内相やペーター・アルㇳマイヤー官房長官らは２００８年以来、知っていたが対策を講じなかった疑いがもたれているからだ。

　これまで従順な連立政権パートナー役を務めてきた社会民主党（ＳＰＤ）党首のガブリエル経済相がメルケル首相を批判し出したのだ。独週刊誌シュピーゲルによると、ガブリエル経済相はメルケル首相に、ＮＳＡがドイツ国内で産業スパイをした疑いについて問い合わせたが、首相からは「ない」という返答を受け取ってきた。ＮＳＡがＢＮＤの助けを受け国内で産業スパイ活動をしていたことが明らかになれば、メルケル首相は連立パートナーに嘘をついたことになる。

　社民党やメディアから「ＮＳＡが作成した特殊プログラム（選択子照合リスト＝Selektorenlist、探索文字列＝Suchbegriffe）を公表すべきだ」という要求が出てきた。それに対し、メルケル首相は「ＢＮＤの国家機密に関する内容は公表できない」という基本姿勢を繰り返している。

　欧米の情報機関が相互助け合い情報を共有することは通常だが、ＮＳＡがドイツ企業をスパイし、ＢＮＤがそれを知りながら助け、情報を米国側に流していたとなれば、国益に反する犯罪行為となる。ちなみに、ＮＳＡとＢＮＤは２００２年、何を盗聴し、何をしないかなどを明記した協定を締結しているが、ＮＳＡがその協定に違反している疑いが出てきたわけだ。「メルケル政権が公表を拒否するならば、カールスルーエ（独南部）の独連邦憲法裁判所に訴えるべきだ」という声も聞かれる。

　元ＮＳＡ職員のエドワード・スノーデン氏はシュピーゲル誌（５月９日号）とのインタビューの中で、「ＮＳＡが独シーメンス社の情報を収集していたことを明らかにしたが、ＮＳＡの産業スパイ活動は既成の事実だ」と証言している。シュピーゲル誌によると、産業スパイによる年間損害額は５１０億ユーロになるという調査結果があるという。

　シュピーゲル誌が実施した世論調査では、国民の６９％が「メルケル政権はＢＮＤを十分監視下に置いていない」と受け取り、「十分監視している」は１６％に過ぎなかった。ただし、「ＢＮＤとＮＳＡとの情報工作問題でメルケル政権への信頼が減少した」と感じる国民は３３％に過ぎず、６３％は「信頼は変わらない」と答えている。

　２０１３年１０月、ＮＳＡがメルケル首相の携帯電話を盗聴していたことが発覚して以来、両国関係は急速に冷たい関係となった。昨年７月２日には、独情報機関関係者が２１８件に及ぶ機密文書を米国側に売り、２万５０００ユーロを受け取っていたことが発覚した。その数日後（７月９日）、今度は独連邦国防省職員のスパイ容疑が浮上した、といった具合だ。メルケル政権は昨年７月１０日、駐ベルリンの米情報機関代表者（ＣＩＡ）に国外退去を命じたほどだ。

　米国が同盟国ドイツ国内で情報活動を展開する主要理由は、ドイツが他の欧州諸国とは違い、ロシアやイランとの関係が深いことと、米国内多発テロ事件（２００１年９月１１日）の容疑者の多くがテロ前にドイツ国内に潜伏して、テロの訓練を受けてきた事実が明らかになったからだ（「米国がスパイ活動する尤もな理由」２０１４年７月１３日参考）。

　メルケル首相は１４日、女子サッカーのチャンピオンズリーグ決勝戦を観戦していた。贔屓のフランクフルトが２対１でパリ・サンジェルマンを破り、優勝すると、飛び上がって喜んでいる首相の姿がテレビで映し出された。ＮＳＡとＢＮＤの不法な情報活動でメディアから厳しく追及されている最中、サッカー試合を観戦するメルケル首相には、余裕すら感じられた。あと半年で首相在位１０年目を迎えるメルケル首相はどのような苦難に直面してもポーカーフェイスで乗り越える知恵を持った政治家なのだろう。ただし、ＮＳＡの産業スパイ活動の実態が更に明らかになった場合、対米関係の見直しと共に、メルケル首相の責任問題が浮上してくるのは避けられなくなる。

2015年05月15日06:00

カテゴリ: カトリック; パレスチナ

バチカン、パレスチナ国の承認へ

　世界に約１２億人の信者を抱えるローマ・カトリック教会の総本山があるバチカン市国はパレスチナの国家承認に踏み込むことを決定し、パレスチナ交渉団との最終文書（基本協定）の作成をこのほど完了した。
　バチカンとパレスチナ両国作業グループが１３日明らかにしたところによると、「最終的な文書作成で満足いく進展があった。文書は調印を待つだけだ。正式の調印式は近いうちに行われるだろう」という。

　バチカン国務省外務局のアントワン・カミレリ次官補はバチカン日刊紙オッセルバトーレ・ロマーノの１４日付のインタビューの中で、「最終文書は、通常のバチカンの外交文書と同様だ。パレスチナ内のローマ・カトリック教会の地位、信仰の自由の保証などが記述されている。その他、パレスチナとイスラエルの２国家案の枠組みでの和平実現を支持する旨が明記されている」と説明している。

　バチカンは２０１３年末以来、非公式だがパレスチナを国家と呼んできたが、ここにきて正式に国家承認することになったわけだ。バチカンとパレスチナ解放戦線（ＰＬＯ）は２０００年、基本原則に関する協定を締結し、０４年にはその内容を具体化するために委員会設置を決定した。そして、前法王べネディクト１６世が２００９年、ベツレヘムを訪問し、バチカンとパレスチナ間の関係促進で一致した経緯がある。

　バチカンのパレスチナ国家承認というニュースが流れると、イスラエル外務省は、「バチカンの決定に失望した」と表明。一方、パレスチナ自治政府側は、「平和と公平の実現に貢献する決定だ」と高く評価している。

　フランシスコ法王は昨年６月８日、中東和平の実現のために、「信仰の祖」アブラハムから派生したユダヤ教、キリスト教、そしてイスラム教の３宗派代表として、ユダヤ教代表のイスラエルのペレス大統領、そしてイスラム教代表のパレスチナ自治政府アッバス議長をバチカンに招き、祈祷会を行うなど、中東和平に努力している。

　バチカンからの情報によると、パレスチナ自治政府のアッバス議長は１６日、ローマ入りしてフランシスコ法王を謁見するという。同議長は１７日、サン・ピエトロ広場で挙行されるパレスチナ出身の２人の修道女の列聖式に参加する予定だ。

　なお、国連総会は１２年１１月２９日、パレスチナを「オブザーバー組織」から「オブザーバー国家」に格上げする決議案を採択したが、パレスチナを国家承認している国は既に１３０カ国を超える。パレスチナは２０１１年１０月末、パリに本部を置くユネスコ（国連教育科学文化機関）に加盟したが、今年４月１日には国際刑事裁判所（ＩＣＣ）に正式に加盟するなど、国家承認国との関係を強化し、パレスチナの国際社会での地位向上に努力している。

2015年05月14日06:00

カテゴリ: オーストリア

交通信号灯に「同性愛者」を表示

　音楽の都ウィーン市の５月は一年中で最も美しい月だ。世界から旅行者が殺到する本格的な観光シーズでもある。５月から６月にかけ、同市では３つのイベントが控えている。

▲同性愛者を表示した交通信号灯（２０１５年５月１２日、ウィーン市内で撮影）

　最大のイベントは欧州ソング・コンテスト、ユーロヴィジョン（Eurovision）だろう。１９日に予選がスタートし、２３日に決勝戦が行われる。デンマークのコペンハーゲンで昨年開催されたコンサートでオーストリア出身の歌手コンチタ・ヴルストさんが優勝したことで、オーストリアが今年の主催権を獲得したからだ。ヴルストさんは同性愛者で、髭を付けたまま化粧した顔に女装して舞台に立ち、最高点を獲得した（「『音楽の都』を占拠する同性愛者たち」２０１４年５月１７日参考）。
　ヴルストさんは大手銀行の広告にも出るなど、オーストリアでは既にスーパースターだ。欧州全土で同時中継される今回のイベントでもゲスト出演し、歌を披露する予定だ。

　それに先立ち、１６日にはＨＩＶ支援のライフ・バルが市庁舎前広場で開かれる。毎年、クリントン米元大統領が招かれている。そして欧州ソングコンテスト後、６月２０日には Regenbogenparade (ラブ・パレード）だ。ホモ、レズ、両性愛者など（ＬＧＢＴ）が連帯して差別に反対を訴え、半ば裸姿で市内をパレードする、といった具合だ。

　ところで、上記３つのイベントの共通点は何か、といわれれば、同性愛者がいずれも大きな役割を果たしていることだろう。だから、というわけでもないが、ウィーン市当局はこのほど市内４９カ所の交差点の信号機に同性愛者を表示したランプの設置を決定し、１１日には第１号信号機がウィーン大学周辺の交差点に登場したばかりだ。

　市当局によると、１３日までに４９カ所の交差点の信号機に同性愛者を描いたランプに入れ替えられる。２人の男性が表示されたランプと２人の女性が描かれたランプだ。同性愛者表示ランプは６月末まで続けられるという。

　ウィーン市交通担当局（ＭＡ３３）は、「新しいランプはウィーン市の寛容と開放を象徴している」と、その意義を強調するが、それだけではないだろう。１０月１１日に実施予定のウィーン市議会選と密接に関係しているはずだ。なぜならば、ウィーン市議会は社会民主党と「緑の党」の連合政権だ。両党とも同性愛者の権利を支持している。同性愛者の支持を狙った両党の選挙運動と、受け取るほうが妥当だろう。
　野党のキリスト教系保守政党の国民党と極右派政党「自由党」は、「予算の浪費だ」、「戦後最大の失業者を抱えている時に同性愛者のプロパガンダでしかない交通信号機の表示替えに公費を使用することは馬鹿げている。一般市民は理解に苦しむだろう」と批判している。ちなみに、信号機の標識変更のために約６万３０００ユーロ（約８５０万円）かかるという。

　オーストリアを含む欧州諸国では、同性愛者の市民権は既に定着している。欧州の政治家たちは、同性愛者を承認することでリベラル、寛容さがアピールできると密かに計算している。欧州メディア界もほぼ同じだ。同性愛者容認＝寛容、と考え、同性愛の問題点を正面から取り扱うことは少ない。だから、同性愛者を表示した信号灯の出現を報じるが、あくまで読者の好奇心をそそるだけだ。

　同性愛者を表示した信号ランプを見ながら、ウィーン市民は何を考えるだろうか。「ウィーン市の寛容さ」だろうか、ベートーヴェン研究家として有名なロマン・ロランが著書に中で指摘したように、「ウィーン市の軽佻さ」だろうか。

2015年05月13日06:00

カテゴリ: 中国

１３７人のチベット人が焼身自殺した

　チベット仏教の最高指導者、ダライ・ラマ１４世の個人秘書を長く務めた後、亡命政府の対中国政府との対話担当官に就任した Kelsan Gyaltsen 氏はこのほどオーストリアのカトリック教会系隔週刊誌「フルへェ」との単独会見に応じ、中国共産党政府のチベット人弾圧とその同化政策などについて明らかにした。そこで同誌との会見内容の概要を読者に報告する。

▲中国共産党政権のチベット人弾圧を訴える亡命チベット人たち（２０１２年２月８日　ウィーン市内で撮影）

　同氏は亡命チベット政府内で北京政府との対話担当だが、北京政府は接触を拒否しているという。北京政府は最近、「チベット白書」を発表したが、そのチベット政策に全く変化がないどころか、弾圧を一層強化している。

　Gyaltsen氏は、「多くのチベット人は習近平国家主席時代に入れば少しは良くなるだろうと期待していたが、実際は弾圧は強化されてきた」という。４月にも２人のチベット人が北京政府の弾圧に抗議して焼身自殺をした。チベット亡命政府は、「外部の政府関係者、外交官を招き、捜査委員会を設置し調査すべきだ」と要求してきたが、中国側は拒否し、「ダライ・ラマ１４世が自殺を扇動している」と主張している。

　中国共産党政権は１９５０年、チベット地域に侵入後、その支配下に置き、同化政策を行ってきた。同氏によると、２０１１年以来、１３７人のチベット人が抗議の焼身自殺をした。彼らはチベット仏教僧だけではなく、通常のチベット人も含まれていた。特に、チベット北東部で焼身自殺が多い。彼らは２０歳から３０歳の間だ。「彼らは焼身自殺の際、他に迷惑を及ぼさないという原則を守っている」という。

　「チベット人にとって焼身自殺は全く新しい現象だ。チベットの歴史でもなかったことだ。１９９７年、ニューデリーの亡命チベット人が焼身自殺をしたが、チベット内でチベット人の焼身自殺は２００９年が初めてだ。そして１１年に入ると、焼身自殺の件数が急増した。仏教では生きたものを殺すのは罪だ。チベットでも同じだ」という。

　北京政府はダライ・ラマ１４世の後継者選出の任命権を要求しているが、Gyaltsen氏は、「北京が後継者任命権を要求したということは、中国がチベットを政治的弾圧するだけではなく、文化的、宗教的、言語的に弾圧する意思があることを示している。北京は後継者の任命権だけではなく、チベット仏教修道院を共産主義プロパガンダ・センターに改造し、そこに中国国旗をたてる考えだ。中国共産政権は宗教的価値への尊重心など全く有していない」と批判した。

　ダライ・ラマ１４世が亡命政府の国家元首の立場を退陣表明し、宗教指導者となったことで、外国政府は今後、中国政府の顔色をうかがうことなく、ダライ・ラマ１４世と会談できる期待が出ている。同氏は「ダライ・ラマ１４世は亡命政府が樹立されて以来、段階的に政府機関の民主化を進めてきた。ダライ・ラマ１４世は２０１１年まで政府首脳と国家元首の立場だったが、それ以降、民主的に選出された亡命政権にその権限を委譲してきた」と説明した。

　なお、同氏によると、中国政府は地下資源が豊かなチベット地域を益々重要視し、その鉱物開発のため、高速道路や鉄道を敷く一方、約２００万人の遊牧民を強制的に高層住宅地に移住させた。政府は２年間、彼らに財政支援したが、その後は支援をストップ。だから、強制移住させられた住民は新しい環境下で仕事が見つからないため、若い女性は売春、男性はアルコール中毒になるケースが増えているという。

2015年05月12日06:00

カテゴリ: バルカン; イスラム

テロの多発が懸念されるボスニア

　バルカン地域は多数の民族、宗派が交差し、民族紛争が絶えなかったことから、“バルカンの火薬庫”と呼ばれ、昔から恐れられてきた。そのバルカンの一国、ボスニアがここにきて再び“きな臭く”なってきたのだ。今回は民族間の紛争というより、イスラム過激派グループの進出が背景にある。

　ボスニアのスルプスカ共和国（セルビア人共和国）のズヴォルニク市（Zvornik）で先月末、２５歳の男が警察署を襲撃し、１人の警察官を殺害、２人に負傷を負わさるという事件が発生した。事件を調査した警察当局によると、男は犯行時に、「神は偉大なり」と叫んでいたことから、イスラム系過激派テロリストによる犯行と判明。犯人の身元が割れると、そのテロリストの母親は「息子は最近、Dubnicaのイスラム過激派グループ、ワッハーブ派と接触するようになり、思想が過激になっていた」と証言している。

　ボスニア紛争（１９９２～９５年）が終了し、デイトン和平協定が合意した後、サウジアラビアのワッハーブ派がその豊かな資金をボスニアに投入し出し、多くのイスラム寺院を建設するなど、ボスニアを西欧進出の主要拠点としてきたことは、このコラム欄でも数回、報告済みだ。

　サラエボで２０１１年１０月２８日、自動小銃で武装したイスラム教徒の男が米大使館を銃撃、警官１人が重傷を負うという事件が起きている。男は警察の発砲を受けて足を負傷し、逮捕された。警察当局の話によると、犯人は隣国セルビア出身で２３歳。米大使館襲撃を狙ったテロ事件という。男はセルビア南部のイスラム教徒が多い地域出身で、イスラム原理主義グループのメンバーだった。

　ワッハーブ派の進出でボスニア国内のイスラム教徒との間で小競り合いが増えている。ただし、ボスニアで勢力拡大を狙っているのはサウジのワッハーブ派だけではない。イランのシーア派グループも活発な活動を展開している。
　イスラム過激派の進出は、ボスニアの少数宗派にも影響を与えている。例えば、ボスニア紛争前までは約９０万人いたカトリック教徒は今日、４５万人と半減するなど、ボスニアのキリスト教徒は中東諸国と同様、イスラム過激派の攻撃を恐れ、国外に流出している。

　オーストリアの日刊紙スタンダードは、「４月末のテロ事件後、ボスニア国民はイスラム過激派によるテロ事件が今後多発すると懸念し出した。ボスニアの治安状況は米国に似ている。ボスニア紛争の影響でどの家庭にも大量の武器が隠されているからだ」と指摘している。
　ボスニアのテロ事件の背後について、「イスラム過激テロ組織『イスラム国』の影響」という治安問題専門家の声も聞かれる。ちなみに、ボスニアから約２００人のイスラム教徒が「イスラム国」に入り、シリアやイラクの紛争に参戦しているという。