ウィーン発 『コンフィデンシャル』

 ウィーンに居住する筆者が国連記者室から、ウィーンの街角から、国際政治にはじまって宗教、民族、日常の出来事までを思いつくままに書き送ります。

2008年12月

アフガン軍人出身政治家の確信

 確か1年前の12月、アフガニスタンのバルフ州アッタ・モハマッド・ヌール知事と会見した。その際、知事はバルフ州ではアヘン栽培が撲滅されたと表明し、「わが国では13州でアヘンは栽培されていない。バルフ州はその中でも先駆的な役割を果たしている」と説明したことを思い出す。
 その1年後の今月、今度は同国内務省のダウド次官(麻薬対策責任者)と会見する機会があった。次官は「アヘン・フリーの州は現在、34州の中で18州に拡大された」と指摘し、アヘン栽培を続けている州は6州で、タリバン勢力が支配している地域だという。
 ヌール州知事もダウド内務次官も同じく軍人出身(陸軍大将)だ。両者とも自信に溢れていた。当方が「タリバン政権もアヘン栽培を根絶したことがある。知事のアヘン根絶もタリバン政権と同じく国家権力の強権発動に基づくのではないか」と意地悪な質問をした時、知事は笑いながら「われわれは国民との対話を重視し、適切な方法でアヘン撲滅を実現した。タリバンは当時、国際社会から支持を得るためにアヘン生産を力で根絶したが、あくまで政治的な狙いがあった。ヘルマンド州をみれば理解できるだろう。同州ではアヘンが大量に栽培・生産されている。タリバンはプロフェッショナルなアヘン密輸グループだ。彼らはアヘン生産で資金を稼ぎ、テロ活動を展開している」と述べた。
 一方、ダウド次官は「麻薬対策は成功してきた。問題はアヘン栽培をする農家への代替生産物の提供と安全問題だ」と主張し、「アヘン・フリーのアフガニスタンは近い将来、必ず実現できる」と力強く宣言した。
 職業政治家はなかなかここまで言い切れないものだが、陸軍大将の両者は「必ず出来る」という確信が強いことに新鮮な驚きを感じた。というより、その使命に命をかけている、といった真剣さが伝わってきた。

取材空振りで雨の中に立つ

 国連記者室を出た頃から小雨が振り出した。ウィーン市14区の北朝鮮大使館に急いだ。情報提供者によると、「オーストリア・北朝鮮友好協会」が午後6時半からクリスマスと忘年会を兼ねた集まりを開くという。いつものように大使館前で招待されたゲストの顔を確かめるために出かけた。
 大使館に到着したが、集まりがある、といった様子はない。嫌な予感がした。大使専用車のベンツは大使館前に駐車している。集まりのある日は通常、大使館内の中庭などに駐車している。情報が間違っていたかな、と思ったが、ゲストたちが到着する午後6時半まで待機した。
 周囲は既に暗い。大使館前で一人立っていると、どうしても気分が落ち込んでしまう。通過する車のライトを受け、北大使館前で立っている自分の姿が暗闇の中で浮かび上がってくる。
 6時半になったが、結局、ゲストは誰も現れなかった。大使館に住む外交官の息子が帰宅してきたので、聞いた。「今夜は友好協会の集まりがあると聞いたが、ゲストたちはどうしたのか」。すると、外交官の息子は当方の顔をまじまじと見ながら、「今夜は何もないですよ。集まりは昨夜ありましたよ。しかし、わが国の指導者、金正日労働党総書記の軍最高指導者就任17周年を祝うためです」と丁寧に説明してくれた。外交官の息子も普通は質問しても答えてくれないが、大使館前で夜、立っている当方をみて不思議に思ったのか、親切に対応してくれた。集会の日が違っていたわけだ。情報提供者を非難しても仕方がない。よくある事ではないが、時として起きる。
 憂鬱な気分に包まれた。「明日までこの気分が続かなければいいが……」と思いながら、雨で濡れたコートのエリを正して大使館を後にした。

クリスマスと募金活動と「免税」

 バチカン放送が15日、ドイツ市場調査研究所(TNS)の献金監視報告を報じたが、それによると、ドイツでは昨年10月から今年10月の1年間で2700万人の国民が28億ユーロを献金したという。14歳以上の国民の42%が献金したことになる。
 隣国・オーストリアでもドイツと同様、クリスマス・シーズンに入ると、多くの慈善団体の募金活動が活発化する。同国最大の慈善活動は国営放送が主催する「Licht ins Dunkel」(暗闇に光を)で、ノーベル平和賞候補にも名前が挙げられているほど有名だ。著名な俳優、スポーツ選手たちも顔を見せてライブ放送で国民に献金を呼びかける。フィッシャー大統領をはじめ連邦政府関係者も参加する。昨年度は920万ユーロを集めた。
 オーストリア国民は元来、慈善活動やその募金活動には積極的だ。大災害となったインドネシア・スマトラ島沖地震や中国の四川大地震の際、同国では即、募金活動がスタートし、国民も積極的に募金した。ちなみに、同国の昨年度募金総額は約4億ユーロに達した(オーストリア人口はドイツ人口の10分の1と計算するならば、オーストリアの昨年度献金総額はドイツのそれを大きく上回っている)。
 ところで、同国では目下、募金と免税問題がトピックスとなっている。その契機はプレル副首相(財務相兼任)が「来年度から最大限、年間所得の10%までが免税対象となるが、あくまでも人道的慈善団体への献金だけに限定し、環境保護や動物愛護団体への献金は免税対象外とする」と発表したからだ。
 免税対象外となった環境保護団体や動物愛護関連グループの関係者は「小額の献金者は問題ないが、大きな額を献金する企業、実業家は(献金が免税対象外となったことから)、献金先を再考する可能性がある」(同国日刊紙オーストライヒ)と懸念している。
 いずれにしても、米国発の金融危機もあって、多くの慈善団体は一様に「来年度は募金が難しくなる」と予想しているという。

東アジアの「歴史の和解への道」

 ウィーン大学東アジア研究所で15日、オーストラリア国立大学のレオニド・ペトロフ教授が「史料編集上の衝突とその和解」という題で特別講義を行った。東アジア地域、具体的には、中国、南北朝鮮、そして日本の歴史問題とその和解・統合の可能性を探ったテーマだ。90分余りの講義は非常に面白かった、というより考えさせられた。
 歴史は「歴史学者の産物」とも言われる一方、「全ての歴史は現代史だ」といわれるほど、誰もが容認できる包括的、客観的な歴史などはどこにも存在しない。
 ロシアのサンクトぺテルブルク出身の教授は「対立する歴史観の和解」を課題に中国、コリア、日本の歴史を振り返る。竹島(独島)問題、日本海(東海)の呼称、高句麗問題までの実例を挙げ、「歴史が民族主義と結びつくことで一層、和解が難しくなる」と指摘する。
 コリアと日本間の歴史的問題では、「世代交代が進めば、自然に解消する」と期待する声もあるが、教授は「体験のない若い世代が歴史問題を解決するのは一層難しい」と指摘、世代が進めば、過去の歴史問題の和解が容易になるという意見を「幻想に過ぎない」と一蹴した。
 中国・日本間で歴史委員会が設置されたり、日韓歴史研究会などが発足され、民族間の歴史問題の和解への努力が進められてきたが、解決への道は決して平坦ではない。教授は「歴史の独占はもはや容認されない」と警告を発する。
 日韓の歴史問題をみても、両国間のコンセンサスは難しい。そのような中で、日韓間で結婚件数が増加していると聞く。希望を感じる。夫婦となれば、双方が赦しあい、愛しあう以外に生きていけないからだ。

クリスマスと「神からの手紙」

 ユダヤ教、キリスト教、イスラム教の3大一神教の聖地エルサレムではクリスマスのシーズンに入ると、「神様」宛ての手紙が届くという。もちろん、正確な住所は書かれていないが、「エルサレム、神様へ」といったアドレスだ。エルサレム郵便局にはこの種の「神様宛て」の手紙が毎年2000通余り届くという。受取人の名前は「神様宛て」だけではなく、「イエス様宛て」「聖母マリア宛て」から「サンタクロース宛て」まであるという。
 通常、「宛名と住所不明の手紙」の場合、一定の時間の経過後、破棄される運命にあるが、そこは聖地・エルサレムの郵便局だ。住所不明の手紙は嘆きの壁の石の割れ目に差し込まれる。そこに差し込まれた手紙の願いには神が即、答えられる、というユダヤ教の伝説に基づくらしい。
 ところで、読者の皆さんは「神からの手紙」を受け取ったことがあるだろうか。われわれ人間が「神様宛て」に手紙を書くのならば、神が「われわれ宛て」に手紙を発信されないはずがないだろう。神もわれわれに期待する内容や、「神は死んだ」と叫んだ寂しい哲学者に返信を出されないはずがないからだ。
 クリスマス・シーズンだ。「神からの手紙」の話を聞きたいものだが、不思議なことに「神から手紙をもらった」と告白し、その内容をメディアに公表したという話をあまり聞かない。
 神は筆不精なのだろうか。繰り返すが、親なる神が彷徨う息子・娘のわれわれに手紙を出されないはずがない。受け取りながら、その自覚がないわれわれ側の問題かもしれない。生涯、数千通の手紙を書いた作家アウグスト・ストリンドベルクやフランツ・カフカ以上に、神は「筆まめな書き手」のはずだからだ。

OPECに「冬の時代」の到来か

 とにかく勢いがあった。威勢も良かったが、それを支える資金もあったから、誰もそれを止めることはできないと考えていたほどだ。本人たちも景気が良かった。あるところでは1人当たり日本円で600万円が支給された、という話も伝わってきた。景気の規模も大きかった。
 何の話をしているのか、というならばウィーンに事務所を置く石油輸出国機構(OPEC)の加盟国の話だ。
 OPECの原油価格は一時、1バレル140ドルを超えたことがあった。当時のOPEC加盟国関係者は笑いが止まらなかった。1バレル200ドルの時代が到来するだろう、と豪語する関係者も出てきたほどだ。
 加盟国の祝日はウィーン五つ星ホテルで豪華に祝われた。とにかく景気が良かったから、ホテルのビュッフェも最高級だった。その恩恵を受けたのは関係者だけではない。OPEC担当記者たちも「今日はサウジアラビアから、明日はリビアから晩餐会の招待状が届いた」と自慢していた。記者の中には「ホテルの祝賀会には飽きたよ」と、国連記者たちが聞けば頭にくるような台詞を吐く者もいたほどだ。
 しかし、「始まりがあれば、終わりがある」ように、黄金時代が去ろうとしている。その直接の契機は米国発の金融危機、それに伴う世界経済の停滞だ。1バレル140ドルを超えたOPECの原油価格は現在、40ドルを割るケースも出てきたのだ。1バレルで100ドルの違いだ。
 黄金時代に国家予算を計上したOPEC加盟国は現在、パニックだ。予算の修正どころではない。国家の運営もままならなくなってきたのだ。同時に、OPEC関係者は急速に勢いを失っていった。「祝賀会をキャンセルするか」といった内輪話すらもれてきたのだ。驕れる者久しからず、の言葉を思い出すほどだ。
 OPECは17日、アルジェリアのオランで臨時総会を開催し、そこで「大幅減産」(ヘリル議長)を決める考えだという。見栄を張っている時ではないからだ。生産枠で合意が難しいOPEC加盟国だが、今回ばかりは一致している。「大幅な減産」だ。しかし、減産したからといって、急落する価格がストップする保証はないし、各加盟国が減産を遵守する保証もないのだ。OPECは今、「黄金時代」から「冬の時代」に突入しようとしている。

金総書記67歳誕生日の準備へ

 チェコの北朝鮮友好協会と主体思想研究グループが先日、プラハで「2009年2月16日の金総書記の誕生日(通称「太陽の日」)祝賀準備委員会を設立した」という。金総書記の67歳誕生日の準備とは気の早いことだ、と笑ってはならない。チェコ準備委員会が金総書記の健在を当然と考えていることが分かるからだ。明日亡くなるかもしれない重症患者の3カ月先の誕生日を準備する人間などは多くいない。それ以上に、北朝鮮国営の朝鮮中央通信社(KCNA)がチェコの準備委員会設置を報じたのだ。ニュースの内容にお墨付けを与えたようなものだ。
 この些細な報道内容を少し詳細に分析すれば、この小ニュースは金総書記の健康が回復してきたことを内外に示唆していると解釈できる(西側の目を意識した政治的プロパガンダの可能性も十分に考えられるが……)。
 いずれにしても、金総書記の67歳の誕生日に言及されたのは、同総書記の健康悪化説が流れて以来、初めてのことだ。それだけでも、検討に値するニュースだ。「脳卒中で倒れる」というニュースが流れた今夏、多くの人は金総書記の67歳誕生日祝賀会開催などを考える余裕はなかったはずだ。
 とにかく、金総書記は回復に向かっている可能性が一段と明らかになった。それを祝う目的かどうか知らないが、駐オーストリアの北朝鮮大使館で17日、クリスマスと忘年会を兼ねた集まりがある。北大使館で忘年会が開催されるのは珍しい。招待状は「オーストリア・北朝鮮友好協会」の会員に郵送済みだ。
 全てがトップ・ダウン式の北朝鮮にとって、トップの健康問題が表面化すれば、全てが停滞してしまう。その意味で、金総書記の67歳の誕生日祝賀会準備のニュースはそのような停滞気分を一掃する効果があったことは確かだろう。

犬の近くで爆竹を鳴らさないで

 クリスマスが過ぎれば、シルベスター(大晦日)がやってくる。家族と一緒に教会ミサに参加したり、友人たちと語り合って過ごすクリスマスとは違って、大晦日は賑やかに騒いで陽気な気分で新年を迎える。大晦日前後には花火と爆竹が欠かせられない。一種の舞台装置だ。路上では爆竹を鳴らして騒ぐ若者たちが多い。
 シーズンを彩る風物詩だ、とノンビリしたことは言っておられない。花火や爆竹の音を恐れる老人たちが少なくないからだ。毎年、怪我人もでる。それ以上に爆竹の音を恐れているのが動物たちだということを案外、知られていない。
 知人の犬は路上で爆竹を聞いて以来、爆竹が鳴ると体を震わせ、パニックに陥る。公園で散歩していた時に爆竹が鳴った。その犬は顔を垣根の珊に突っ込んで逃げようとした、と聞いたことがあるほどだ。
 そんな犬の苦悩を知っているのは飼い主だけだ。だから、12月に入ると獣医のところで安定剤をもらう。そしてクリスマス前後の約2週間、その安定剤を食事に混ぜて食べさせるという。そうすれば、爆竹のシーズンが到来しても少しは耐えられるという。
 爆竹の音を楽しみながら、新年を迎えることはいいが、犬はその爆竹を恐れているのだ。立場、情況が違えば、その捉え方も違う、というが、正にその実例だろう。
 年末には爆竹を鳴らさないで下さい、とはいわないが、どうか犬の近くでは爆竹を鳴らさないで欲しいものだ。犬に代わって当方が皆様にお願いする。

EU5カ国の事情とコソボ承認

 セルビアに帰属してきたコソボが独立宣言して早や10カ月余りが経つが、コソボの国家承認をした国の数は現在、53カ国だ。予想より少ない印象を受ける。その旨を駐オーストリアのコソボ大使館初代大使に就任が決まったサブリ・キチマリ氏に話す機会があった。
 ドイツで政治学、社会学を学んだ同氏は流暢なドイツ語で「スロベニア、クロアチアが独立国家となった時よりは悪くないはずだ」と反論する一方、「来年6月末までには承認国数は100カ国を越えるだろう」という。
 欧州連合(EU)加盟国27カ国中、承認済みは22カ国だ。5カ国が未承認だ。具体的には、スロバキア、ルーマニア、ギリシャ、スペイン、キプロスの5カ国だ。それらの国をみると、いずれも少数民族問題を国内で抱えている。スロバキアやルーマニアは冷戦時代からマジャール人(ハンガリー人)問題で頭を悩ましてきた。スペインでは同国北部のバスク人問題がある、といった具合だ。それらの5カ国にとって、コソボの独立を認めれば国内の少数民族の独立を促す危険性がある、というわけだ。
 キチマリ氏は「スロバキアやルーマニアは国家承認に難色を示しているが、わが国が発行する旅券は容認している」と指摘し、「EU5カ国がわが国を承認するのは時間の問題だろう」と楽観視した。
 一方、ロシアと中国両国の国連安保理事国については、「ロシアはセルビア民族との歴史的な繋がりを放棄できない一方、中国は中立の姿勢を維持している」と説明し、両国の国家承認は目下難しいとの認識を明らかにした。
 質問が日本の支援に及んだ時、同氏は日本を絶賛した。「日本は他国に先駆け、わが国の国家承認を決定した。日本のコソボ支援を忘れない。日本は来年度の国連安保理メンバーだから、アジア地域の未承認国家に政治的、外交的に働きかけてほしい」と語った。
 今年上半期の世界の政治議題を独占してきたコソボ問題も下半期に入って国際社会の関心が少なくなってきた。それだけに、駐オーストリアの初代大使に決まったキチマリ氏はコソボの立場と情況を当方にも懸命に説明してくれた。

愛犬アスカが眠る日

 知人の愛犬アスカが亡くなった。彼女(雌犬)は15歳だったから、長生きした部類かもしれないが、知人の落胆振りは目を覆うばかりだった。15年間も一緒に過ごしていると、家族と同様だ。その家族の一員が亡くなったのだから、当たり前かもしれない。
 知人は夜勤が多い仕事だった。時には仕事が終わると、会社の近くにある友人宅に宿泊することもあったが、「アスカが待っているから帰るか」と疲れた体に鞭打って郊外の自宅に帰ったことが多かったという。
 大学生の娘さんたちも「アスカが家で待っているから」といって遅くなっても帰宅したという。夫人がいなくなった後、アスカは家を守る奥さんのような役割を果たしていたわけだ。その奥さん役のアスカを失ったのだから、知人が落ち込むのも頷ける。
 アスカは今年に入って急速に体力を失っていった。好きな散歩もしなくなった。庭でゴロンとしていることが多くなった。知人が会社にいる時、娘さんから電話が入った。「アスカの様子がおかしい」と。知人は上司に言って直ぐに帰宅した。獣医のところに駆け込むと、「寿命ですね」という。知人は、検診などをすればアスカが苦しむだけだ、と考えて、「眠らせることにしたよ」といった。
 知人は「アスカは家族を一つにしてくれていた。アスカがいなかったら、わが家はとっくにバラバラになっていただろう」といった後、「これからはアスカと暮らした15年間の思い出が家族を結びつけてくれることを願うよ」と呟いた。
 アスカが眠った日、知人は何時もよりも早く帰宅した。アスカのいない“日常”が始まった、と感じたという。

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